CPPとは?(CPP goes web meeting.) 

CPPは2005年から、主に海外で研究生活を送っているポストドクターを対象に(*注1)、帰国して就職ができるように支援活動を行ってきました。その主な活動は、海外での就職活動セミナーと合同企業説明会の開催です。(*注2)

近年のCPPは現地に赴くだけでなく、一部オンラインでの活動も行ってきましたが、今年からは全てオンラインのWEB会議で行う方針に変更いたしました。

これまでCPPに参加するには、研究を一時ストップし、開催地へと飛行機で移動しなくてはなりませんでしたが、今後は世界中どこにいてもCPPに参加できるようなります。

次回のCPP「CPPweb 2020 Fall」は、10月24日(土曜日)25日(日曜日)周辺の予定で開催します。CPPはユニークなプログラムですので、全日程の参加が必要です。(*注3)

詳細なスケジュール、8月頃にこのページにお知らせします。なお参加にはCPPメンバーへの登録が必須です。「CPPメンバー登録」の上、メールにて最新情報を得られるようにして下さい。

WEB会議
これまで様々なプラットフォームを利用してきましたが、今年からZOOM meetingに統一しました。CPPwebに参加される方は、ZOOMの使い方を事前に学んでください。接続に問題があるときは参加イベントの1週間前までにCPPまでお知らせください。個別に対応いたします。

CPP就職活動セミナー(CPPwebセミナー)
博士の企業への就職では圧倒的にアピール力が求められます(*注4)。余人をもって代えがたい研究者であることが必要なのです。転職を考えている研究者の多くが、アピール力を欠いているために、選考する候補にすらなっていないのが実情です。ではどうしたらよいのか?今後博士が成功し続ける人生にするために重要な必要条件を学ぶことができる数少ないセミナーです。CPPweb 2020 Summer に向けて事前開催する予定です。

CPP合同企業説明会(CPPwebイベント)
CPPの合同企業説明会は普通のとは異なります。企業が博士を対象に中途採用を行う理由は、社内では育成できない卓越した研究者をリーダーとして迎えたいからです。リーダーになり得る人物かどうかは、通常の書類選考、面接では十分にわかりません。短い時間でこれを発見する方法を研究してきたのがCPPなのです。今回の

合同会社シーピーピー(CPP, LLC.)
京都にある小さな会社です。代表社員の専門はヘルスケアトレーニング。日頃は100歳まで生きれる健康な身体作りの指導を行っています。CPPの博士の就職支援は、海外にいる多くの研究者が帰国できないでいる実情を知り、2005年から独自のコンセプトで始めた事業です。

(*注1)CPPの基本的な考え方は博士号を取得した研究者に対して、新しいキャリアの選択肢を提案し、支援することなので、大学院生、ポスドク、あるいは大学教授や企業での研究者に至るまで、区別なく対応していますが、日本の企業では、就職希望者に対して、まずは「新卒」と「中途採用」の2種類に分類し、さらには「正社員」と「契約社員」に分類して対応されます。十分にCPPも参加企業がどのような募集をしているのか注意を払ってはいますが、就職を希望される皆さんもこの点は十分に注意を払うように気をつけてください。

(*注2)CPPの参加に海外での研究生活が必須ではありません。しかしCPPでは、研究者とし活躍するにはグローバルな感覚は大切であると考えています。CPPは、勇気を持って国外に出た多くの研究者のキャリアを支援するために活動しています。もちろん海外経験以上の強みをもった研究者もCPPへの参加を歓迎します。

(*注3)CPPの目的の一つには、研究者の社会人として、これからを活躍するリーダーとしての育成があります。CPPに参加すると、自分の研究者としてのポジション、将来的なリーダーとしての可能性を自分自身で把握することが可能になります。CPPに参加するとは、自分を皆の前にさらけ出すことになるかもしれません。しかしそこで皆に認められて、将来の大きな切符を手に入れてほしいと私たちは思っています。普通の就職活動はいわば、コソコソと行うもののようですが、CPPは参加研究者、参加企業担当者の間ではオープンです。そのために参加することで、なぜ自分が就職できないのか、今後どのようになったら就職可能となるのか、そのあたりが、非常に明確化します。

(*注4)研究者に必要なスキルはもちろん圧倒的な成果をあげられる研究能力ですが、それと同等にリーダーシップ、コミュニケーション能力を問われるのが企業への就職です。CPPに参加するどこの企業も単なる研究員を募集しているわけでなく、最初からチームリーダーとして活躍してくれる研究者を探しています。企業の抱える課題に対して新しい解決策を提示し、人を集めて成果を出していく、そんな活動が求められています。